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Department of Respiratory Medicine and Allergology, KINDAI UNIVERSITY, Faculty of Medicine

研究

研究名称:慢性肺疾患患者における増悪入院後訪問呼吸リハビリテーションの効果の検討
1. 対象【症例選択基準】
1) 増悪によって入院治療を要した慢性肺疾患患者
慢性肺疾患はCOPD、特発性間質性肺炎(IIP)、膠原病性間質性肺炎(CTD-ILD)とする。
増悪は気道、肺感染症に伴う増悪、その他の原因による増悪、原因不明の増悪、間質性肺炎急性増悪などの病態を含むものとする。
2) 年齢 20歳以上
3) 文書による同意が得られた症例
【症例除外基準】
1) 増悪による入院前にすでに自立歩行が不可能であった患者
2) CAT、HADS等の質問票に回答することが困難な患者
3) 活動量計の取り扱いが不可能な患者
4) 遠方など、訪問リハビリテーションの介入が困難な患者
5) 既知の神経筋疾患や運動耐容能の評価やトレーニングに影響する可能性のある他の整形外科疾患、その他の運動制限が必要な疾患を有する。
6) 12ヶ月以内の包括的呼吸リハビリテーション歴がある。(急性期などの短期的なものは当てはまらない)
7) 1ヶ月以内の心臓合併症(不安定狭心症、心筋梗塞、経皮的冠動脈形成歴、冠動脈バイパス術)、もしくは6ヶ月以内の脳血管疾患を有する。
8) 抗不整脈治療を要する。
9) 臨床的に重症肺高血圧症を合併している。
10) 登録の時点で、ALT、ASTが施設基準範囲上限(ULN)の2倍を超える。
11) 登録の時点で、総ビリルビンがULNの2倍を超える。
12) 妊娠中の女性、または妊娠する可能性のある女性。
2. 期間令和1年6月11日~令和5年3月31日
3. 研究機関名近畿大学医学部呼吸器・アレルギー内科
4. 目的COPD、ILDなどの慢性肺疾患患者の増悪入院後の訪問リハビリテーション(PR)介入の活動量改善に対する効果を検証すること。
5. 方法対象症例に対し、退院時同意を得た後に、退院後7日間の活動量を測定する。その後、以下の2群に割り付けし、5週目から7日間再度活動量を測定する。
A群: 7日後より訪問によるPRを開始し、4週間継続する。
B群: PRを行わず、慢性肺疾患に対する通常の通院のみを行う。
6. 意義入院後通院PRの継続ができない患者に対しての介入は難しいが、訪問PRであれば介入が可能と考えられる。しかし、慢性肺疾患患者の入院後の在宅PRの有効性を示した報告は数少なく、活動量を評価したものはない。慢性呼吸器疾患増悪入院後の訪問PRの効果が明らかになれば、今後のリハビリテーション医療、在宅医療の進歩、推進に寄与できる。
7. 個人情報の扱い各患者に対して独自のIDを付与し、事務局ではこのIDを用いて管理する。
8. 問い合せ先近畿大学医学部呼吸器・アレルギー内科
072-366-0221 (内線3602)
責任医師:西山 理